mRNA遺伝子療法を開発したRobert W. Malone博士のサイト、”Who is Robert Malone”の2022年10月3日付けポスト、”Power and Strategy of False Narratives“から以下を引用。

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世界から集結した17,000名の医師と医学者が世界COVIDサミットで、以下の根本原則に合意しました。

1. We declare and the data confirm that the COVID-19 experimental genetic therapy injections must end.
2. We declare doctors should not be blocked from providing life-saving medical treatment.
3. We declare the state of national emergency, which facilitates corruption and extends the pandemic, should be immediately terminated.
4. We declare medical privacy should never again be violated, and all travel and social restrictions must cease.
5. We declare masks are not and have never been effective protection against an airborne respiratory virus in the community setting.
6. We declare funding and research must be established for vaccination damage, death and suffering.
7. We declare no opportunity should be denied, including education, career, military service or medical treatment, over unwillingness to take an injection.
8. We declare that first amendment violations and medical censorship by government, technology and media companies should cease, and the Bill of Rights be upheld.
9. We declare that Pfizer, Moderna, BioNTech, Janssen, Astra Zeneca, and their enablers, withheld and willfully omitted safety and effectiveness information from patients and physicians, and should be immediately indicted for fraud.
10. We declare government and medical agencies must be held accountable.

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1. COVID-19の実験的遺伝子療法による接種を終わらせる必要があることを、データが示している。
2. 医師が救命治療を提供することを阻害してはならない。
3. 汚職や腐敗を助長し、パンデミックを拡大するような国家非常事態は速やかに終わらせるべきである。
4. 医療プライバシーが二度と侵害されることなく、移動や社会的制限はやめるべきである。
5. 空気感染する呼吸器系ウィルスに対してマスクがこれまでと同様、社会環境で効果的な保護とはならない。
6. ワクチンによる被害、死亡、苦痛に対する資金提供と研究が必要がある。
7. 教育、職業、兵役、医療などにおいて、接種を拒むあらゆる機会は阻害されるべきではない。
8. 政府、テクノロジー企業、メディアによる「合衆国憲法修正第1条」違反と医療検閲はやめるべきであり、基本的権利宣言を維持すべきである。
9. ファイザー、バイオンテック、ヤンセン、アストラゼネカ、及びそのイネイブラー（権限や許可を与える人）が安全性と効果に関する情報を患者や医師に知らせずに意図的に除外したことは、詐欺罪として起訴されるべきである。
10. 政府と医療機関は説明責任がある。

福島雅典京都大学名誉教授、全面的に支持します。冒頭でステロイドが新コロに効くって言ってます。中国のガイドラインにそのような指示があったと。ステロイドは毒チンの薬害にも効くのでしょうか。以下、福島名誉教授による発言の一部を箇条書きします。

• ステロイドを治療に使うと死亡率が下がった。
• 厚労省職員のワクチン接種率は10%なのか？
• 学術的にナンセンスだから私は一度も打ってない。
• 配布の論文によると、今後、ワクチン被害で数十億人が危険に晒される。
• ワクチン接種後に心血管系と心臓の障害で半分亡くなっている。
• 科学と医学を徹底的に無視する御用学者は要らない。
• このワクチン打って血圧上がった人は皆、ワクチンのせい。
• ワクチン打って死んでるのは2千人だそうだが、実際はその数倍は死んでいると思う。そのほとんどが泣き寝入りしている。たまたま司法解剖したケースも無視して放ったらかし。
• ワクチンによってパンデミックが解決するというのは妄想。
• mRNAをLNP（脂質ナノ粒子）に入れるのは危険。あらゆる細胞に行く。ナノ粒子は脳にも取り込まれる。頭の悪い学者は血液関門を通らないから大丈夫だと馬鹿なことを言っている。
• 当初、日本人に蔓延しなかったのは唾液中にIgA（免疫グロブリンA）があり、抑えていたから。ワクチン打ったからそれがシャットダウンされた。自然免疫が抑えられたからこういうことになった。
• ほとんどの人（80%）がブレイクスルー感染。ワクチン打った人が移しあっている。
• ワクチンによる死亡例はほとんどない？嘘つけ！とんでもない話だ。実際は症例があっただけでも10万人に一人は死んでる。2千人というのは氷山の一角だ。
• ワクチン打って次の日に死んだ、二日後に死んだ、一週間後に死んだ。ワクチンのせいに決まってんじゃない。ワクチンの副作用で死んだのです。
• ワクチン打って5日後に死んだ人の死因は心筋融解による急性心不全だ。
• 評価不能とは言語道断。こんなこと国がやって良い訳がない。
• 評価委員会は即刻解散して死亡例の全例調査をやりなさい。
• 科学的根拠が希薄なこの危険なワクチンは即刻中止。
• 馬鹿な御用学者にお金出して頼んで、そしていろんな事実を隠蔽するなんていうこの体質から即刻退却しないとこの国は滅んでしまうよ。

この勉強会のお膳立てをしたのは参政党だと思われます。

Anthony Fauciの本性を描いたRobert F. Kennedy Jr.著のベストセラー、”The Real Anthony Fauci”が映画化された。無料で視聴できるのは10月28日（米国東部標準時）まで。

こちらのサイトで氏名とメールアドレスの登録が必要。メールアドレスを登録すると、自動的に不要かもしれないメールが頻繁に配信されますが、購読中止すれば良いです。

1時間50分ほどある長編ドキュメンタリーになっています。私も当ブログに掲載した1993年のKary Mullisのインタビューも収録されています。このインタビューの関西弁訳を再掲します。

「ファウチみたいな奴は偉そうに話し出すかもしれんけど、ほんまは何もわかってない。ほんま、何も知らん奴や。あいつに面と向かって言うたるわ。お前、何も知らんな。あいつは血液サンプルとってきて電子顕微鏡で見て、そこにウィルスがいたら、それで何でもわかると思ってるんや。電子顕微鏡の使い方も知らん奴や。医療のこともちんぷんかんぷん。あんな立場にいること自体がおかしいんやで。上の方にいる奴らの大半は、管理することしか知らん。現場で起こってることは何も知らん。あいつらは何かしらかの意図を持ってる。我々にとっては好ましくない計略や。まあ、我々の健康をある意味、面倒みてくれるので奴らにお金を払うんやけど。しかし、あいつらは個人的な計略がある。自分でルールを作って、変えたいと思ったら勝手にルールを変えやがる。トニー・ファウチみたいに気取ってテレビに出て、己の給料を払ってくれる視聴者の前で、カメラに向かって平気で嘘をつきよる。」

— キャリー・マリス博士は、ポリメラーゼ連鎖反応法（PCR）を発明し、1993年ノーベル化学賞を受賞した。1993年ゲイリー・ナルとのインタビューより抜粋。

Translation into Japanese Kansai-ben by monomaniacgarage

以下はWashington Examinerの記事を元に抄訳しました。これは重要なニュースであると私は思いますが、日本国内の主要メディアは報じないので、私が日本語に訳しました。

ランド・ポール上院議員が、「危険」な機能獲得研究に関する初めての公聴会を指揮

ケンタッキー州選出の共和党上院議員、ランド・ポールが8月3日水曜に上院で初めて開催された公聴会を指揮した。この公聴会は「新たな脅威と支出監視に関する上院国土安全保障政府業務分化委員会」が開いたものであり、米国納税者が資金提供した機能獲得研究がCOVID-19蔓延の一因となったかどうかを判断するものである。民主党議員は一人も出席していない。

「新たな脅威と支出監視に関する分科会によるこの公聴会の目的は、その名称が示唆するように、機能獲得研究がもたらす新たな脅威について議論することである」とするランド・ポールの発言で公聴会が始まった。

ランド・ポールは機能獲得研究についてこれまで一貫して批判的であり、そうした研究がもたらす危険性について繰り返し、警告しており、コロナウィルスのパンデミックを引き起こす要因となったのではないかと考えている。この議題に関し、国立アレルギー感染病研究所、所長のアンソニー・ファウチ博士と頻繁に衝突している。2021年5月には国立衛生研究所が武漢ウィルス研究所で行われた機能獲得実験に資金提供したのではないかという点において、二人は意見を異にしている。ランド・ポールは「スーパーウィルス」が作られたと断言した。ファウチはランド・ポールの非難を「すべてが全くもって正しくない」と退けた。

「機能獲得研究は異論の多い科学的研究方法であり、病原体を操作して病原体に新たな性質や能力を付与する。例えば、ヒトに対するウィルスの伝染性や危険性を高める」とランド・ポールは言う。「この研究方法には潜在的危険性があることがわかっているにも関わらず、この件に関する議会での公聴会は、パンデミックが始まって以来、初の開催とななった。」

ランド・ポールは3名の科学者による調査結果と、機能獲得研究を調査するために2017年に設置された委員会が、その任務を無視してこの研究について何も調べなかったことを強調した。

「ファウチ博士が我々を欺いていることがわかった」とランド・ポールは言う。「3名の科学者はこれが危険な研究であったことに同意した。3名のうち2名はこれが機能獲得研究であると断言した。残り1名はこれが危険な研究であり、委員会に持ち込まれるべきであったと言う。ファウチ博士が、「これは調査済みだ。専門家が調べた結果、これが機能獲得研究ではないと言った」が、それも真実ではない。2017年以後に委員会が設立され、この危険な研究を調べたとされているが、この研究については何も調べていない。再調査することはなかった。誰一人として再調査していないので、これが機能獲得研究ではなかったとは言えない。誰も再調査していないのである。」

今日までに100万人を超えるアメリカ人がCOVID-19により死亡した。その発生源は超党派で調査すべきである。民主党議員が誰一人としてこの公聴会に出席していないという事実は警告すべき事態だ。この調査に参加した科学者が発見したことに対し、民主党議員の一名ぐらいは興味を持つだろうと普通なら考える。

「科学者の発言で今日、さらにわかったことがある。これらウィルスを再調査する委員会が内密の委員会であるということだ」とランド・ポールは言う。「その名称も知られていない。会議を開いているかどうかもわからないし、会議の記録は一切ない。それは極秘事項になっている。議会は知ることを許されていない。その委員会が実際に存在するのかどうかについても我々は確証が得られない。わかっていることは、これまでに3回、会議を開いていることと、機能獲得研究に関する案件が数千にも及ぶことだ。3回しか会議を開いていないこと、そして3つのプロジェクトのみを再調査したことだ。多くのことがわかったが、ファウチ博士が我々に対して正直ではないことを再確認できたと思う。」

訳者後記：ファウチ側は「機能獲得研究」の定義を自分たちに都合の良いように変更しているので、武漢での研究が再定義された「機能獲得研究」に該当するかどうか、その辺りが論点になるはず。都合の良い定義変更と言えば、WHOによる”herd immunity”（集団免疫）の定義変更が記憶に新しい。集団免疫は集団内の自然感染により、達成できるとされていたものが、ワクチン接種によってのみ集団免疫が達成できると根本的な意味を変更している。

先週金曜に気付いた7年ぶりの目眩発症、いつもとは違い薬を服用してもなかなか治らない。今朝は酷い状態だったので、ご近所の頼れるkumaさんに近くの診療所まで送迎していただきました。ちょっと動くのもままならない状態だったのがkumaさんの顔見て、目眩が遠ざかりました。

PEACE FOR UKRAINEのポスター見て、こちらの診療所は毒チン推進派であること、わかりました。待合室で待機中に毒チン予約の電話が何回も。モデルナしかないとか聞こえてきました。私はモデルナもファイザーもmRNA遺伝子ワクチンであることに変わりないと思っています。特に若年層は世界規模のこの治験（人体実験）に参加すべきではないと考えています。

私の持病は遺伝性だと思われますが、今回の診察で初めてその正式病名がわかりました。(亡父はメニエルの一種を患っていました。)表題の通り、日本語では「良性発作性頭位目眩症」と訳されています。これまでの目眩とは症状が少し違い、就寝中に（特に左側に）寝返りをすると発症する回転性目眩です。

Benign paroxysmal positional vertigo (BPPV) is a disorder arising from a problem in the inner ear.^[3] Symptoms are repeated, brief periods of vertigo with movement, characterized by a spinning sensation upon changes in the position of the head.^[1] This can occur with turning in bed or changing position.^[3] Each episode of vertigo typically lasts less than one minute.^[3]Nausea is commonly associated.^[7] BPPV is one of the most common causes of vertigo.

Wikipediaにも”This can occur with turning in bed or changing position.”とあります。厄介なのは、寝ていれば自然と治る症状ではなく、寝ている時に発症するということです。怖くて左に寝返りできない。幸いにも私の場合は吐き気がなく、食欲は普通にあります。

男性よりも女性が倍ほど罹りやすい疾病だそうで、女子サッカー元日本代表選手の澤穂希が罹った病気です。良性なので、悪化して死に至ることはないようです。

翻訳者注記：The Center Square寄稿者、Margaret Mengeの記事を翻訳しましたので、以下に全文訳を掲載します。原文記事内では2021年第3四半期に団体生命保険金請求件数が40%も増加した要因については一切触れられていません。毒チン接種による副反応、ADE（抗体依存性感染増強）自然免疫抑制による多種多様な疾患が主な死因であると示唆されているように読めます。日本でも超過死亡者数が毒チン接種が始まった去年の春頃から2011年の大惨事を超える勢いで急増しているようですが、死因に関する詳細は不明。

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インディアナ州生命保険会社CEOによると、18歳から64歳までの死亡者数が40%増加した

(The Center Square) インディアナポリスにある保険会社、OneAmericaによると、パンデミック前の数値と比べて、労働年齢層の死亡率が40%も上昇した。

「今、我々が見ているのはこの事業で史上最高の死亡率だ。それはOneAmericaだけではない」と同社CEOのスコット・デービソンは今週、開かれたオンラインの記者会見で述べた。「この業界全体でデータは一貫している。」

OneAmericaは1877年以来、インディアナポリスに本拠地を置く1,000億ドル規模の保険会社だ。従業員がおよそ2,400名で、雇用主を対象にする団体生命保険を含む生命保険を州内で販売する。

デービソンによると、死亡件数の増加は「物凄く大きく」死んでいるのは高齢者ではなく、「主として18歳から64歳までの労働年齢層」であり、OneAmericaを介して団体生命保険に加入する企業の従業員だ。

「この第3四半期の傾向は第4四半期でも続いており、パンデミック以前の数値と比べて40%の増加率になっている」と同氏は言う。

「この数値がどれだけ酷いものか考えてみてほしい。3シグマ、つまり200年に一度の大惨事の場合でもパンデミック前と比べて10%の増加率だ。」「40%なんて数値は前代未聞だ。」

デービソンは12月30日にインディアナ州商工会議所がオンラインで実施した記者会見で発言した実業界首脳数名の一人だ。

死亡保険金請求の大半は、COVID-19による死亡であるとは分類されていないとデービソンは言う。

「データが我々に示しているのは、COVID関連死として報告されている死亡件数は、労働年齢層におけるパンデミックによる実際の死亡件数を大幅に過小評価しているということだ。死亡診断書のすべてがCOVIDではないかもしれないが、死亡件数は物凄い勢いで増えている。」

同氏はまた、OneAmericaで高度傷害保険請求の増加が見られると言う。当初は短期傷害保険請求が増えていたが、今では長期傷害保険請求が増えている。

「OneAmericaではこの保険請求に関わる費用は1億ドルを軽く超えるだろうと予想しているが、これは弊社最小事業に対する額だ。したがって、この事業は非常に大きな影響を受けるだろう」と同氏は言う。

この費用は団体生命保険に加入する雇用主に伝えられることになり、雇用主はより高い保険料を支払わなければならなくなる。

CDC（疾病対策センター）の週間死亡件数は、死亡証明書に記載の情報を反映するので、最大8週間以上の遅れがあるが、11月6日の週でインディアナ州ではCOVID-19による死亡件数は一年前と比べて少なかった。一年前の336件に対して195件であった。しかし、他の原因での死亡件数が一年前の1,319件に対して1,350件に増えている。

この死亡件数は全年齢を対象にしたものであるが、デービソンが参照する情報は、労働年齢層を対象としたものであり、団体生命保険に加入する会社の従業員を対象とするものである。

デービソンが発言した同じ記者会見で、インディアナ州病院協会の会長であるブライアン・テーバーは、州内の病院は「多くの様々な状態」の患者で溢れていると言う。「残念なことにインディアナ州住民の平均的な健康状態はパンデミック期間中に悪化した。」

後に行った会見によると、州内の人がなぜこんなに多く入院しているのか、その詳しいデータはないと言う。どのような状態、どんな病気で入院しているのかが不明である。しかしながら、デービソンが言う異常に高い死亡率は州内の病院で見られる状況と一致するそうだ。

「これにより、私が確証を得たのは、初期の頃に我々が経験したことが実証されたということだ。」と同氏は言う。

州内での現在の入院者数は、COVID-19ワクチンが一年前に導入される前よりも増加している。実際には過去5年間と比べても最も増えていると、インディアナ州医務部長であるリンジー・ウィーバー博士は水曜に開催された州知事のエリック・ホルコムとの記者会見で述べた。

州内の病院ではICU（集中治療室）の病床は8.9%しか残っていないが、この数値は今年で最も低く、パンデミック期間中でも最低の数値だ。しかし、ICU病床の大半はCOVID-19患者が占有しているわけではなく、実際はわずか37%だ。ICU病床の54%は他の疾病や病状の患者が占有している。

インディアナ州のオンラインダッシュボードの数値が示すCOVID-19による一日の死者数移動平均は、一年前と比べて半数以下である。一年前のパンデミックピーク時である2020年12月29日は一日に125名が死亡した。過去3ヶ月で一日の死亡者数が最も多かったのは12月13日であり、58名であった。

原文記事：Indiana life insurance CEO says deaths are up 40% among people ages 18-64

Translation from English to Japanese: monomaniacgarage